エンジニアが自分らしく、やりがいを持って成長できる環境づくりにかける想い

未経験からスタートしたエンジニアの道のりを、多様な制度で手厚くサポート

未経験から入社したITエンジニアが数多く在籍する株式会社アールラーニングでは、手厚いサポート体制で、着実なキャリアアップを後押ししている。新入社員は入社後、2カ月ほどの研修で基礎技術を身に付け、個々のスキルに応じたプロジェクトに配属される。半年に1度の評価面談では、自身が掲げた目標に対する成果や実績を上司と共有。その内容を基に新たな目標を定め、業務に励みながら、さらなるスキルアップを目指すことができる。

アールラーニングではまた、このキャリアアップ体制を基軸に、さまざまな制度を整えている。1人の新人社員に対し3人の先輩社員がサポートに付く「ブラザーシスター制度」や、エンジニアが仕事に対するモチベーションとスキルを自己評価し折れ線グラフに表す「波乱万丈シート」、クライアントワークを遂行するうえで重要視しているアールラーニングの「5つのこだわり」に沿って働き方を振り返る「キャリアツリー」など、多彩でユニークなものばかりだ。

こうした制度の企画立案から導入、運用まで、一貫して担っているのがバックオフィスマネージャーの齊藤明日美だ。エンジニアファーストを掲げるアールラーニングにおいて、エンジニアが快適に働ける環境構築に取り組む中心人物でもある。

「エンジニアメンバーと話す機会が多く、その都度『どのような制度があるとうれしいか』『困っていることはないか』とヒアリングしています。また他社のエンジニアの方とお会いしたり、Webサイトを拝見したりして、社員のキャリアアップや労働環境改善につながる制度作りへのヒントを得ることも多いです。アールラーニングでは、上層部に新しい制度導入の提案をした時、良い案であれば、『来月から実施していいよ』と、すぐにゴーサインが出されます。そうしたスピード感をもって、エンジニアの働きやすい職場づくりに携われることはとても楽しいです」

教育支援制度で、自分が学びたい分野を、自分に合った手段で

エンジニアを育成するうえで、アールラーニングが大事にしているのは「自主性」。会社側が、習得すべき技術領域を指定したり、学習方法に制限を設けたりすることはなく、「エンジニア自身が学びたい分野を、自分に適した手段で探求してほしい」との考えに立っている。それを反映したものが、教育支援制度だ。年単位で一定額の教育支援金を支給しており、エンジニアはその範囲内で自由にスキルアップを図ることができる。

専門書を購入する社員もいれば、オンライン学習サービスのコンテンツを購入する社員もいる。技術職に必要な資格に関する参考書を購入して、資格取得に役立てることも可能で、その使い道は多種多様だ。

「エンジニアという職業は、必ずしも最初からやりたい仕事に取り組めるとは限りません。努力と経験を経て、徐々に自分のキャリアプランやスキルと合致した案件を選べるようになっていく。個々の成長を会社がどうサポートできるか考えた時、教育支援金のような制度を整えて、エンジニア自身が楽しみながらスキルを習得できる仕組みが大事だと思ったのです。制度を有効に活用し技術を磨いて、挑戦したいプロジェクトに参画して、目指すキャリアを歩んでいるエンジニアメンバーを見ると、私もとてもうれしいです」

ここが自分たちの居場所だと、思ってもらえるように

採用にも関わる齊藤は、会社や社員の雰囲気を決め手として入社したエンジニアメンバーを数多く見てきた。実際にアールラーニング入社後のメンバーは、会社の魅力について「居心地の良さ」だと口を揃える。

退職した元社員と良好な関係を維持していることも、アールラーニングの特徴だ。退職後もアールラーニングの懇親会に参加したり、エンジニア志望の友人をアールラーニングに紹介してくれたり、プロジェクトの紹介をしてくれたりする元社員は少なくないという。齊藤は「退職しても、会社を信頼してくれる社員がいることは、環境づくりに携わる立場として冥利に尽きる」と喜びを見せる。

「エンジニアは、普段お客様の会社に常駐しており、自社との関わりが少ないため、自分の居場所がどこなのか分からなくなることもあるでしょう。だからこそ、帰社日や懇親会、プロジェクトが一段落したタイミングなどで、彼らがアールラーニングに戻ってきた時、ホッとできるような場所でありたいと思います。こうした想いが会社の雰囲気づくりに反映され、エンジニアが感じる居心地の良さや会社を愛する気持ちにつながっていたら、これほどうれしいことはないですね」

エンジニアの満足度は高い職場だが、齊藤は決してその状況にあぐらをかいているわけではない。今後のビジョンを次のように語る。

「これからも、エンジニアメンバーの声を取り入れながら制度の導入や環境のブラッシュアップに取り組んでいくつもりです。社員にとって心理的安全性や信頼性が高い組織とは何か。そうした視点を忘れずに、メンバーを支えていきたいです」